『Personal Act Gene』｜『「寝る間を惜しんで」は逆効果 成功への近道は十分な睡眠』
PAG『Personal Act Gene』河合です。 PAG『Personal Act Gene』は多様化する日本人の生活習慣病に関するヘルスケアの情報を配信するブログです。今回は「寝る間を惜しんで」は逆効果 成功への近道は十分な睡眠」について書きます。
トーマス・エジソンやアルバート・アインシュタイン、マーガレット・サッチャー、マルサ・スチュワートなど、数多くの成功者の睡眠習慣についての情報のおかげで、新参経営者たちの間では、1日たった数時間の睡眠でも自分は働けると主張することが流行のようになりました。まるで睡眠は「弱虫」のものと言わんばかりとなっています。しかし、この傾向も現在は変化していきています。
志の高い職業人の間では、マインドフルネス・栄養・運動への関心が高まっている。英紙フィナンシャル・タイムズに先日掲載された記事では、英国の生産性低下問題の解決策は睡眠にあるとされました。
ハルト・インターナショナル・ビジネススクールのビッキー・カルピン教授（組織行動学）は、こうした変化を歓迎しています。
先日、著書『The Business of Sleep: How sleeping better can transform your career（眠りのビジネス 睡眠改善はキャリアをどう変身させるか）』を出版したカルピンは、この点を人々に理解させることが非常に難しいと述べました。
カルピンいわく、睡眠の質が低下することで記憶力や注意力、意思決定、創造性が短期的に低下するだけでなく、米国の上位の死因15のうち7つ（心疾患、事故、糖尿病、高血圧症など）にも長期的な影響が及ぶことを示す学術研究が数多く存在するにもかかわらず、英米両国の成人人口の半分近くがいまだに十分な睡眠を取っていません。
しかし、職場で過ごす時間が増えたからといって必ずしも生産性が上がるわけではないことに人々は気づき始め、理想的な流れが生じているとカルピンは考えているそうです。
むしろ、睡眠不足が生産性低下につながる場合もあると、カルピンは指摘します。
睡眠不足が大災害の一因となった例としては、1979年のスリーマイル島原子力発電所事故や、1986年のスペースシャトル「チャレンジャー号」爆発事故、同年のチェルノブイリ原発事故などが挙げられます。
その他、睡眠不足によってほとんど判別できないようなささいな判断ミスが起きたり、創造的思考力が低下したりして、長期にわたり企業に多大な影響が及びます。
カルピンは前述の著書の中で、ビジネスの場面で下される主要な決断の種類を3つに分類した。1つ目は決まり切ったルーティンのような決断です。
退屈・単調で、自動的に決断できるようなもので、学習も容易だ。毎日決められるようなことで、ほとんど考えることなく短時間で決定されることが多く、決断とさえ思われないことが多いとのことです。
2つ目の決断は、大量の情報を集めて処理する複雑なタスクの中で起きるものです。だがそのアプローチや決断は比較的規則ベースであり、過去の成功体験に基づいた「収束的思考」を必要とします。
IQ（知能指数）テストがこれに当たり、その他には四半期の予算リポートの作成や不具合のある機械の修理などが含まれます。
最後の決断の種類は、「発散的思考」に重点を置くもの、あるいはそれのみを使用するものとなっています。
こうした決断には高いレベルの創造性、イノベーション、柔軟性をもった思考が必要となります。
多くの場合、以前同じ状況を経験したことがないので、以前の知識を活用することはできないし、すべきではないとのことです。
こうした決断は、危機的状況や予期せぬ事態で下されることが非常に多く、いちかばちかの選択になることが多い。カルピンは次のように補足しました。
「組織の上級職になればなるほど、この種の決断が増えることを強調しておきたいと思っております。
流動的で不確実、複雑・曖昧を極める世界で働くトップ層のリーダーは、少ない情報でビジネスを行うことが増えています。
急速に変化する環境では、物事のやり方を示した『青写真』なしに情報の正確性を判断するのは難しい」
さらにカルピンによると、ハルト・インターナショナル・ビジネススクールのプログラム「アシュリッジ・エグゼクティブ・エデュケーション」の同僚と共同で実施した調査では、「発散的思考の必要性に頻繁に直面しているであろうこれらの上級リーダーは、一晩の睡眠時間の自己申告数が最も少ない」ことが分かったという。
では、どうすれば良いのだろう？ カルピンは、組織・個人の両側面からの介入を組み合わせることを提案する。
組織としては、企業がシフト制を見直して、早め・遅めの時間帯に働きたい人をそれぞれ考慮し、シフトの時間帯を動かして体内時計を壊してしまわないようにする。また、時差ぼけや関連問題の悪影響を認識し、出張の是非を再検討することもできる。
また、個人としてもさまざまなことができる。夜間の寝室では電子機器の使用を控え、眠りにつきやすい環境にしたり、運動をしたりするよう努めることが可能だ。
今後2、3年の間に、睡眠技術のビジネスは800億ドル（約8兆5000億円）の規模まで成長すると予想されており、個人と組織の両方が睡眠の重要性に気づき始めていることには期待が持てると、カルピンは語ります。
しかし一方で、今も睡眠不足の人が大勢いること、そして、有能な指導者は凡人よりも多くの睡眠を取っているという事実が世間一般に受け入れられるようになるまでには長い道のりが待っていることに、彼女は目を向けざるを得ないのが現状となっています。
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